トップ > キャンセル料



旅行会社のキャンセル料のしくみ

旅行会社でツアーや航空券などの予約をした場合、キャンセル料(取消料)はいつから発生するのでしょうか。また、いくらと定められているのでしょうか。そして、旅行会社によってキャンセル料の価格の違いはあるのでしょうか。

ツアーを申しこむときなどは、気分が浮かれていますから、キャンセル料のことは深く考えないもの。しかし、不意の理由で旅行を取りやめなければならないことはありますので、予約時には必ずキャンセル料や取消料の規定を確認しておきましょう。キャンセル料のルールは旅行会社間での違いはあまりありませんから、普段から仕組みを理解しておくと戸惑わないですむでしょう。

旅行会社のキャンセル料は、ツアーや航空券など、扱う商品によって異なります。ここでは、順番に説明していきましょう。

広告



ツアーのキャンセル料

旅行会社でパッケージツアー(募集型企画旅行)を申しこんだときのキャンセル料(取消料)の上限は、観光庁の「標準旅行業約款」で定められています。ほとんどの旅行会社は標準旅行業約款に従っていますし、定められた上限価格をキャンセル料として設定しています。そのため、キャンセル料の価格は、どこの旅行会社であっても、ほぼ同額です。

標準旅行業約款で定められたツアーキャンセル料の上限は、国内旅行と海外旅行で異なります。国内旅行の場合、キャンセル料は旅行開始日の20日前から発生します。20日前からのキャンセル料が旅行代金の20%、以下、7日前から30%、前日が40%、当日が50%、旅行開始後が100%です。

海外旅行の場合は30日前からキャンセル料が発生しますが、年末年始、ゴールデンウイーク、夏休み期間の「ピーク時」には、40日前から発生します。40日前から10%、30日前から20%、2日前から50%、旅行開始後が100%です。

ただし、旅行代金が高額なツアーの場合は、キャンセル料に上限価格を設けている旅行会社もあります。たとえば、JTBでは、海外旅行の15日前までのキャンセルについては、旅行代金が50万円以上の場合は10万円、30万円以上50万円未満の場合は5万円などとしています。たとえ旅行代金が100万円であっても、15日前までのキャンセルなら10万円のキャンセル料で済むわけです。

このように、旅行会社や商品によっては、個別条件が付いてる場合もあります。とはいえ、原則はどの旅行会社でもほぼ同じで、標準旅行業約款の取消料上限額をキャンセル料として設定しています。

なお、飛行機のチャーター便を使うツアーや、クルーズ船を使うツアーの場合、キャンセル料の定めが異なります。ここでは省略しますが、利用時にパンフレットでご確認ください。

実質的に当日キャンセルは難しい

当日、急病などで旅行をキャンセルせざるを得ないときの注意点としては、当日キャンセルは50%返金となっていても、「出発時刻」を過ぎると「旅行開始後」の扱いになり、100%キャンセルになってしまうことです。早朝などで旅行会社に連絡が付かない場合でも同じ扱いです。

たいていの旅行は午前発でしょうから、実質的にキャンセルができるのは、前日の旅行会社の営業終了時刻まで、と考えておいたほうがいいでしょう。

どうしても当日キャンセルをしなければならなくなった場合は、できればツアーの出発場所までいって、添乗員やスタッフに直接告げるといいでしょう。

航空券のキャンセル料

パッケージツアーではなく、航空券だけの手配をした場合はどうなるのでしょうか。これは、航空券の種類や航空会社によって大きく異なります。

航空会社の正規割引航空券(PEX運賃)の場合は、発券してしまったら何ヶ月前であってもキャンセル時には取消料が発生します。取消料の価格は航空会社やチケットの種類によって異なりますが、海外航空券なら3万円程度が標準的です。

一方、IT運賃といわれる海外格安航空券の場合、60日前まではキャンセル料がかからないケースが多いです。60日前以降が5000円、30日前以降が2万円、など、PEX運賃よりは低額のキャンセル料規定になっていることが多いです。(例外はあります)。

ただ、PEX運賃の場合は、ギリギリにキャンセルしてもキャンセル料が高くならないのに対し、IT運賃は出発日が近づくとキャンセル料が高くなっていきます。どちらが利用者に有利か、というのは一概にいえません。

鉄道きっぷのキャンセル料

新幹線やJR特急などのきっぷのキャンセル料については、どうなるのでしょうか。これは、旅行会社が販売を代理しているだけなので、基本的には鉄道会社の取消料規定が適用されます。鉄道を組み込んだパッケージツアーの場合は、「パッケージツアーのキャンセル料」が適用されます。