旅行会社の分類｜旅行会社研究所

旅行会社にはさまざまな種類がある！

日本には、なんと約１万社もの旅行会社が存在します。ただ、会社によって特徴は異なります。ここでは、旅行会社をいくつかのタイプに分類して、その性質を見てみましょう。

分類方法はさまざまですが、大手旅行会社と中小旅行会社、総合旅行会社と専門旅行会社、国内旅行会社と海外旅行会社、第１種から第3種までの旅行業などです。わかりやすくご案内します。

大手旅行会社は、取扱高（売上高）の大きい会社を指します。JTBが圧倒的な首位で、H.I.S.、KNT（近畿日本ツーリスト）、阪急交通社、日本旅行と続きます。この５社が誰の目に見ても明らかな「大手旅行会社」といえます。

上記5社以外にも、「準大手」といえる会社もあります。たとえば、JALツアー、ANAセールス、東武トップツアーなどです。JTBとH.I.S.を除く大手・準大手のほとんどは、鉄道会社や航空会社の関連会社です。

また、取扱高だけをみると、最近はネット専売の旅行会社も上位に食い込んできました。楽天トラベルやじゃらん（リクルート）がその代表格で、これも取扱高では「大手」と肩を並べます。合併を重ねて大きくなったエアトリも、取扱高では「準大手」クラスです。

これら以外の会社は、ほとんどが中小旅行会社といっていいでしょう。

総合旅行会社とは、日本・世界各地を取り扱い対象として、多彩なパッケージツアーを揃え、航空券や宿泊施設の手配も行う会社のことです。

専門旅行会社とは、「中国専門」とか「ダイビングツアー専門」のように、特定の国やエリア、アクティビティを専門に扱っている旅行会社です。

これらにも明白な区別があるわけではないのですが、専門性を謳っていなければ総合旅行会社と考えていいでしょう。専門旅行会社には、総合旅行会社にはないような独自なツアーが用意されています。

旅行会社には、実際の店舗を持って営業する会社と、店舗をほとんど持たない会社、店舗を全く持たない会社があります。店舗を全く持たずに、インターネットのオンラインのみで営業する旅行会社は、「OTA」（Online Travel Agent）とも呼ばれます。

ただ、最近は店舗型の旅行会社でもネットでの販売を重視していますので、店舗型とオンライン専業型の差は小さくなってきています。

旅行会社には、法律的に4つの種類（登録種別）があります。第1種旅行業、第2種旅行業、第3種旅行業、旅行業者代理業です。この違いは、取り扱える旅行業務の範囲を定めたものです。

旅行業の登録種別
第1種旅行業	観光庁管轄。海外・国内ツアーの企画・実施、海外・国内旅行の手配、他社のツアーの代理販売が可能。すべての旅行業務が行える、オールマイティな旅行業登録です。基準資産額3,000万円以上。
第2種旅行業	各都道府県管轄。国内ツアーの企画・実施、海外・海外・国内旅行の手配、他社のツアーの代理販売などが可能。第1種の業務のうち、海外の募集型ツアー（海外募集型企画旅行）のみ行うことができません。基準資産額700万円以上。
第3種旅行業	各都道府県管轄。海外・国内旅行の手配、他社のツアーの代理販売などが可能。第2種の業務のうち、国内ツアーの企画・実施が原則として行えません。例外として、営業所エリア内で完結するツアーのみ実施できます。基準資産額300万円以上。
旅行業者代理業	各都道府県管轄。他社の旅行商品を代理して販売する旅行業者です。代理することができるのは、一つの旅行会社（親会社）に対してのみです。親会社の業務を全て行うことができます。

登録種別については、ある程度名の通った旅行会社の場合、第1種であることがほとんどです。ツアー商品を購入する場合などは、どの旅行会社でも業務可能な範囲に大きな差はありません。